AI時代を生き抜く「学び」の羅針盤！『月刊先端教育』2026年2月号で未来の教育と人材育成を深掘り

AIの進化が止まらない現代社会で、私たちに求められる学びやスキルも大きく変化していますよね。そんな未来を見据え、社会とリカレント教育を結ぶ専門誌『月刊先端教育』の2026年2月号が、2025年12月27日（土）に発売されました。

この号では、「AIの進化、成長分野から展望する人材育成の潮流」と題し、来る2026年にビジネスパーソンに求められる力や学びについて、政策動向から「量子」「フュージョンエネルギー」「宇宙」といった成長分野まで、多角的に掘り下げています。

AI時代に問われる「人間の力」
学校教育の新局面：高校教育改革・AI・自由進度学習
地域×教育イノベーション：広島県「学び」を軸に持続可能な地域へ
その他の注目記事も充実
ぜひ手に取って、未来の学びを考えてみませんか？
1. 雑誌概要

AI時代に問われる「人間の力」

AIが多くの仕事を代替する可能性が指摘される中、私たち人間ならではの価値とは何でしょうか？Institution for a Global Society株式会社代表取締役会長CEOの福原正大氏は、次のように語ります。

「パソコン上で完結する仕事は、ほぼ全てAIに代替される可能性があります。例えば人事採用においても、エントリーシートを読む作業や、面接日程の調整は既にAIエージェントで十分に対応できます。一方で採用した人材の意欲を引き出し、成長を促していくためには、人間ならではの魅力や関わりが欠かせません」

また、東洋大学経営学部経営学科教授の西村孝史氏は、人的資本経営における人事機能の重要性について、

「人事戦略と経営戦略を結びつける人的資本経営においても、どのようなメカニズムを経て企業価値が高まるのかが十分に説明されなければ、人事部門の役割は不明確なままです。個々の力を組織力に変換するプロセスの解明こそが、今後の重要な研究課題になると考えています」

と述べています。AIテクノロジーとビジネスの両面を理解する「ブリッジ人材」の育成や、AIを前提とした社会への変革、そして管理しない組織マネジメントなど、多岐にわたる視点から人材育成の未来が語られています。

学校教育の新局面：高校教育改革・AI・自由進度学習

2025年度補正予算で高等学校教育改革に約3,000億円が計上され、2026年度には高校授業料の実質無償化も予定されています。まさに教育現場は大きな変革期を迎えています。本特集では、高校教育改革、AI倫理教育、自由進度学習、英語学習に焦点を当て、教育の未来を展望しています。

「2026年は高校教育改革元年」と位置づけ、地域高校の魅力化の必要性や、学級づくりから始める自由進度学習、そしてAIとの付き合い方としてのAI倫理教育の重要性など、具体的な提言が満載です。Duolingo, Inc.のDirector of Regional Marketing, Japanである水谷翔氏からは、モバイル学習プラットフォームによる最高の教育提供についても紹介されています。

地域×教育イノベーション：広島県「学び」を軸に持続可能な地域へ

中国地方の西部に位置し、平和文化を発信してきた広島県では、「学びの変革」を掲げ、主体的に学び続ける人材の育成に取り組んでいます。民間でも、学びを軸とした地域づくりやAI時代に対応した教育、非認知能力を育む体験型学習など、多様なプロジェクトが進行中です。

広島県教育委員会の教育長である篠田智志氏からは「学びの変革」への取り組みが語られ、一般社団法人まなびのみなと代表理事の取釜宏行氏は「島を舞台に、誰もが学びに出会う日常を」というテーマで、地域に根差した教育の可能性を示しています。

合同会社GinLeaf 代表社員で江田島市議会議員の安西翔平氏、株式会社メリッツ取締役／エデュパーク館長の武田浩司氏、学校法人幸和学園シンギュラリティ高等学校 CEMの白石直也氏など、様々な立場の実践者が広島県での教育・人材育成プロジェクトを紹介しています。

その他の注目記事も充実

巻頭言ではGreat Place To Work® Institute Japan 代表の荒川陽子氏が「働きがいのある会社へリーダーの行動が重要に」と題し、組織のあり方について提言。また、小中学校におけるブラウザAI要約の利用実態に関する調査報告や、リスキリング、地域を「つなぐ」ブリッジ人材に関する連載記事も掲載されています。