フィデリティ・インターナショナルが35の国・地域で3万8千人超の就労者を対象に実施した「フィデリティ・グローバル・センチメント・サーベイ2025」の結果が発表されました。この調査から、日本の働き手が今、どんな気持ちでお金や仕事、そして未来と向き合っているのか、興味深い実態が見えてきました。
短期的な「楽観」と見え隠れする「不安」
驚くことに、物価高や経済の不透明感が続く中でも、日本の就労者の42%が今後6ヶ月の見通しを「楽観的」と回答しました。これは「悲観的」と答えた33%を上回る結果です。しかし、この楽観的な見方は収入によって大きく異なることが分かりました。高所得層では57%が楽観的であるのに対し、低所得層ではわずか22%にとどまっています。
暮らしを圧迫する物価高と経済ストレス
私たちの日常生活に大きな影響を与えているのが、生活費の上昇とインフレですよね。この調査でも、日本の就労者にとって最大のストレス要因（17%）であることが浮き彫りになりました。実際に、最近貯蓄が減った理由として63%もの人が「家計費の増加」を挙げています。食料品や光熱費、居住費など、生活必需品の価格上昇が家計に重くのしかかっている様子がうかがえます。
将来への備え、足りていますか？
多くの人が日々の生活には「良好」と答える一方で、「貯蓄」と「退職後の備え」についてはネガティブな意識が強いようです。退職後の準備への不安は根強いにもかかわらず、十分な備えができているとは言えない状況が見て取れます。
特に気になるのは、投資や退職資金形成への自信が低い中で、金融に関する情報を友人・家族・SNSなどから得ている人が多いこと。専門家からの助言を受けている人は42%にとどまっており、この「知識ギャップ」と「行動ギャップ」は日本特有の継続的な課題として認識されています。
日本の就労者が想定する退職年齢の中央値は65歳、退職後に必要と考える資産額の中央値は3,000万円でした。ただ、この必要額も収入によって大きく異なり、高所得層では5,000万円、低所得層では1,500万円と大きな開きがあります。また、39%の人が退職後も働き続けたいと考えており、その最大の理由は「社会とのつながりを維持したい」というものでした。お金だけでなく、人とのつながりも大切にしたいという気持ちが表れていますね。
職場のAI活用、世界から遅れ？
今回新たに加わったAI関連の調査項目では、日本の国際的な遅れが鮮明になりました。職場でAIツールにアクセスできる人はわずか39%で、グローバル平均の61%やアジア太平洋地域の66%を大きく下回っています。データ保護のセキュリティ対策や責任あるAI使用のトレーニング、経営陣からの奨励など、体制整備や教育面での改善の余地が大きいようです。
未来のために、今できること
フィデリティ投信の代表取締役社長であるコルビー・ペンゾーン氏は、今回の調査結果を受けて、「短期的な将来に対して楽観と自信を保っている一方で、貯蓄や退職後の備えに関しては世界の他地域との間に依然としてギャップがある」とコメントしています。そして、「計画的な準備を早めに開始することは、退職後の生活の在り方を左右し得る」と、早期からの行動の重要性を強調しています。
私たち一人ひとりが、将来の生活を安心して描けるよう、金融リテラシーを高め、ライフステージに合った金融ソリューションを検討することが大切ですね。フィデリティ投信は、そうした支援を継続していくとのことです。
この調査結果が、皆さんの未来設計を見つめ直すきっかけとなれば幸いです。より詳細な情報やニュースは、以下のリンクからご覧いただけます。
