今年も確定申告の時期が近づいてきました。暗号資産の取引が増えるにつれて、税金計算の複雑さに頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。特に、複数の取引所を利用している場合や、頻繁に取引を行っていると、その計算は想像以上に手間がかかりますよね。
そんな皆さんの強い味方となるのが、SBI VCトレード株式会社が株式会社Gtaxと連携して実施する「暗号資産税務サポートキャンペーン」です。このキャンペーンでは、SBI VCトレードで口座をお持ちの方全員に、確定申告に便利な暗号資産税金計算ツール「Gtax（個人版）」の10%割引クーポンがプレゼントされます。
Gtax（個人版）ってどんなツール？
「Gtax」は、暗号資産取引の利益額や損失額を自動で計算してくれる便利なサービスです。SBI VCトレードはもちろん、国内外70以上の取引所やウォレットのデータに対応しているため、複数のプラットフォームを利用している方でも安心。
過去の取引履歴をアップロードするだけで、確定申告に必要な利益額を簡単に算出できます。これにより、手作業での複雑な計算ミスを防ぎ、大幅な時間短縮が期待できるでしょう。これまで「税金計算が面倒で…」とためらっていた方も、これならきっとスムーズに進められるはずです。
Gtaxサービスページ：
https://crypto-city.net/
キャンペーン概要とクーポンの取得方法
このお得なキャンペーンは、SBI VCトレードで口座をお持ちの方なら誰でも対象となります。
特典内容
Gtax社が提供する、暗号資産税金計算ツール「Gtax（個人版）」10%割引クーポン
クーポン取得方法
SBI VCトレードの口座にログイン後、キャンペーン対象期間中にマイページ内から取得できます。
マイページ：https://account.sbivc.co.jp/signin
キャンペーン対象期間
2026年1月29日（木）15:00～2026年3月16日（月）23:59
ご注意事項
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本キャンペーンはSBI VCトレードに口座をお持ちのお客さまに限定されます。
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クーポンの有効期限は2026年3月16日（月）23:59までです。
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すでにGtax有料プランをご利用中の方は、このクーポンは適用できません。
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クーポン適用前に決済された場合や入力忘れの場合、返金はできません。
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本割引クーポンおよびGtaxはGtax社が提供・運営しています。
Gtaxのご利用方法やツールに関するお問い合わせは、以下のサポートセンターまでご連絡ください。
Gtaxサポートセンター：https://support.crypto-city.net/hc/ja
SBI VCトレードとGtax社の取り組み
SBI VCトレードはこれまでもGtax社と協力し、暗号資産の税金に関するコラムの掲載や税金セミナーを開催してきました。暗号資産市場が拡大し、多くの方がポートフォリオに暗号資産を組み入れる中で、税務に関する正しい知識と便利なツール提供の重要性を認識しているからこその取り組みです。
Gtax社による税金に関するコラム
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第1回：暗号資産（仮想通貨）投資をするなら知っておきたい税金の基本
https://www.sbivc.co.jp/columns/content/igaij_-jcjc -
第2回：暗号資産（仮想通貨）の損益計算と確定申告のやり方をマスターしよう
https://www.sbivc.co.jp/columns/content/m49asn5p_s -
第3回：暗号資産（仮想通貨）の確定申告で解消させておきたいQ＆A
https://www.sbivc.co.jp/columns/content/lascbcgq5q06
SBI VCトレードは、国内最大級のインターネット総合金融グループであるSBIグループの一員として、「顧客中心主義」に基づき、暗号資産取引における多様なサービスを提供しています。高いセキュリティ体制のもと、安心安全な取引環境を追求し、お客さまのニーズに応える革新的なサービスを創出している企業です。
SBI VCトレード公式サイト：
https://www.sbivc.co.jp/
X（旧Twitter）：
https://x.com/sbivc_official
Gtax社は、暗号資産の損益計算ツール「Gtax」シリーズのほか、確定申告を専門家に任せられる「Guardian」など、デジタルアセットの会計・税務・データ管理サービスを提供する企業です。
Gtaxコーポレートサイト：
https://crypto-city.net/corporate-gtax
暗号資産及び電子決済手段を利用する際の注意点
暗号資産及び電子決済手段は、日本円やドルといった法定通貨とは異なり、国などによってその価値が保証されているものではありません。価格変動により損失が生じる可能性があります。外国通貨で表示される電子決済手段については、為替レートの変動により、日本円における換算価値が購入時点に比べて減少する可能性もあります。また、移転記録の仕組みの破綻によりその価値が失われたり、暗号資産交換業者が倒産した場合には、預託された金銭や暗号資産、電子決済手段が返還されない可能性もあります。
お取引を始める際は、サービスごとの「サービス総合約款」「暗号資産取引説明書（契約締結前交付書面）」「電子決済手段取引説明書（契約締結前交付書面）」などをよくお読みになり、取引内容や仕組み、リスクを十分に理解した上で、ご自身の判断でお取引ください。秘密鍵を失った場合、保有する暗号資産及び電子決済手段を利用できず、その価値を失う可能性があります。
